2011年10月19日

政治主導

「政府は18日、国家公務員給与の0.23%引き下げを盛り込んだ2011年度の人事院勧告(人勧)について、実施を見送る方向、国家公務員給与を13年度末までの期間限定で平均7.8%引き下げる特例法案を既に国会に提出しており、削減幅がより大きい同法案の成立を優先する。」
これが政治主導と言う物だ。

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20111018-00000111-jij-pol

多分いつも通りのパフォーマンスで、すぐにうやむやになる。

一方、定年を65歳にのばして、自分たちの事しか考えないとしか思えない税金の無駄遣いは報じられる事は無い。そのうち、70歳まで勝手に伸ばすんじゃ無いのか。
http://www.jinji.go.jp/teinen/H22kannkokujihoukoku/H22kannkokujihoukoku.pdf
 
posted by nemry at 05:40 | TrackBack(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2011年10月16日

細野を早くやめさせろ。

NHKニュース
「今回の高い線量は、地下にたまった汚染水が水蒸気になって噴出したため」
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20111015/k10013279041000.html

地下の汚染水が、水蒸気に?
メルトダウンした核燃料が地下に有ると言うこと。
これからも汚染が継続するという事。

4700ミリシーベルト?
あびれば即死だな。ラジュウムやバナジュウムでは無いからな。
水蒸気でこの濃度、汚染水は?
これも、民主党は低濃度というのだろう、低脳度。

ロボットで無いと入れない所はまだ山ほど有るんじゃ無いのか?
早く、東電の資金を絶ち、マスゴミへの資金流入をやめさせた方が良い。
posted by nemry at 18:58 | TrackBack(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2011年10月10日

文科省の公式見解

「食品汚染ガイドラインレベルについての文科省放射線審議会の考え方」2011/10/6

現存被ばく状況における食品を含む参考レベルの設定の考え方は、(1〜20 mSv/年)の設定の考え方について」が基本となる。
食品に関する参考レベルについては、国際貿易用のものとしてコーデックス委員会のガイドラインレベルを用いること。
食品の参考レベルは同ガイドラインより低い値に定めると良い。
逆に、汚染が影響する食品がごく少数の品目である場合には、汚染基準をもっと高い値に定めても良い。
また、伝統の中に深く組み込まれているものや、共同体全体の経済にとって必要不可欠な地域産物を存続させるためにも、汚染基準を高めに定めてもよい。

同ガイドラインレベルは無期限に適用されるものである。コーデックス委員会によると、食品は同ガイドラインレベルを上回らない限り、人間が消費しても安全とみなすべきであるとしている。

汚染された食品の販売に対して制限を課すことによる地域経済の混乱、消費者の選択や汚染されていない食品の提供による市場占有率の喪失は、線量低減に有益という観点から正当化されてはならない。

以上が抜粋である。

国際基準は(1mSv/年)以下である。

 消費者が汚染食品を買い続けて市場占有率を保てるようにしなくてはいけない、というのが文科省の考え方。それも無期限に。

とどのつまりは生産を守るために何とか汚染基準を高く保つための方便方策を探し出している。
もちろんメディアはどこも口をつぐんでいる。

またイオンが福島県と、食品買い取り契約を結んだのは7月。

 更にイオンは
 四国・中国地方で地場最大手の食品卸業「マルナカ」(スーパー等への卸)を買収することが5日、分かった。買収金額は400―500億円

 岡田の力がそこまで大きいと言うことか。全国に汚染食品を拡散させ等しく日本人を被爆させることの意味。
 今後必ず出てくる各種の癌、放射線症の福島の割合が全国レベルに比べてけして高くないという事実を作りたいのだろうか。
 農水省・経産省も進んで全国に汚染物質を拡散させようとしている帰来が有るのにどうして誰も追求しないのだろう。


posted by nemry at 09:59 | TrackBack(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2011年10月01日

中国でぼったくりサギ急増中。

中国・上海で日本人の旅行者や出張者を狙ったぼったくりが急増している。「日本語を練習したい」などと親密に近づき、喫茶店やバーで談笑したところ、店から高額な会計を請求される手口だ。今年に入り日本人だけで計70件、1千万円近い被害届があった。

 上海総領事館によると、出張で来たある男性の場合、深夜に中国人女性に片言の日本語で話しかけられた。「お茶を飲みましょう」と誘われ、喫茶店でビールを2杯注文。店の雰囲気が変だと思い、帰ろうとすると1万7千元(約21万円)の伝票が来た。文句を言ったが逃げられず、クレジットカードで払った。

 東日本大震災後も日本にいるきょうだいや親類が心配だと話を振り、「心配しなくても大丈夫ですよ」と応じる日本人の同情を引く例もある。中には、1カ所目はバーで数千元の高額請求をされ、「こんな店だとは知らなかった」と謝罪する女性を信じ、そのまま食事に行って再び数千元だましとられた例もあった。

 いったいどれだけお人好しなのか?
 まあ、東北で苦労している方々を尻目に海外で遊ぼうと言うんだから、天罰なのだろう。
 
posted by nemry at 13:27 | TrackBack(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2011年09月28日

太陽の怒り、来年本当に有るのか?

太陽が生み出すスーパーストームが、2012年に私達の文明を破壊するのだろうか?

少なくともNASAは、そのはっきりとした可能性を考えている。注目に値する動向を持って、保守的な米国の宇宙局が、尋常ではない警告措置を世界に発している。

まあ、本当にそうなるかどうかは解らないが、各国の宇宙局が警鐘を鳴らしているのは事実。

http://crisisboom.com/2011/04/26/solar-superstorm-2012-one-billion-could-die/

確かに、10年ほど前からこの問題は、科学番組などで日本でも報道されていたのを思い出した。

・太陽に関する専門家は、長期間の異常な無活動状態から、数世紀に渡って見られたことのないほどの激しさを伴い、太陽が目覚めたことを非常に懸念している。
 この激しさは、巨大な磁気嵐という形で現れるだろう。
これら嵐の地球への衝突は、世界で作動する脆い電子テクノロジーに対して、巨人が拳で強く殴りつけたような影響を及ぼすだろう。

・「その時が来る事は分かっているが、どれ程の悪影響が及ぶのかは分からない」太陽系物理学(Heliophysics)部門の責任者である、リチャード・フィッシャー博士(Dr Richard Fisher)が、デイリー・テレグラフとのインタビューで答えている。「人工衛星やカーナビといった通信装置、空の便、金融システム、コンピューターなど、全ての電子装置が崩壊するだろう」。

いよいよ来年だね。
まあ、脳天気な国では報じないね。 
オゾン層の破壊進行も一切タブー。
福島第一の深刻な状況もタブー。
posted by nemry at 20:18 | TrackBack(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

太陽の怒りに触れる日、来年本当に有るのか?

太陽が生み出すスーパーストームが、2012年に私達の文明を破壊するのだろうか?

少なくともNASAは、そのはっきりとした可能性を考えている。注目に値する動向を持って、保守的な米国の宇宙局が、尋常ではない警告措置を世界に発している。

まあ、本当にそうなるかどうかは解らないが、各国の宇宙局が警鐘を鳴らしているのは事実。

http://crisisboom.com/2011/04/26/solar-superstorm-2012-one-billion-could-die/

確かに、10年ほど前からこの問題は、科学番組などで日本でも報道されていたのを思い出した。

・太陽に関する専門家は、長期間の異常な無活動状態から、数世紀に渡って見られたことのないほどの激しさを伴い、太陽が目覚めたことを非常に懸念している。
 この激しさは、巨大な磁気嵐という形で現れるだろう。
これら嵐の地球への衝突は、世界で作動する脆い電子テクノロジーに対して、巨人が拳で強く殴りつけたような影響を及ぼすだろう。

・「その時が来る事は分かっているが、どれ程の悪影響が及ぶのかは分からない」太陽系物理学(Heliophysics)部門の責任者である、リチャード・フィッシャー博士(Dr Richard Fisher)が、デイリー・テレグラフとのインタビューで答えている。「人工衛星やカーナビといった通信装置、空の便、金融システム、コンピューターなど、全ての電子装置が崩壊するだろう」。

いよいよ来年だね。
まあ、脳天気な国では報じないね。 
オゾン層の破壊進行も一切タブー。
福島第一の深刻な状況もタブー。
posted by nemry at 20:16 | TrackBack(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2011年09月27日

まずは増税ありき。財務省の言いなり。

 所得税、法人税、たばこ税をいずれも2012年度から増税し、地方税の個人住民税は13年6月から増税する。
 消費税は上げるときには、民意を問うと野田が言った手前、今回は外す。

所得税は13年から10年間、納税額に一律4%上乗せする。
法人税は12年4月から3年間、実効税率5%の恒久減税と約2・5%の臨時増税(国税分)をセットで行う。

とても、復興の為とは思えない。
posted by nemry at 06:01 | TrackBack(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2011年08月29日

9月は世界経済が心配

 アメリカの債務問題を契機に世界中で高まる米ドル不信。その先駆けが「米国内」で起きていたことはあまり知られていない。
 たとえばユタ州は今年5月、異例の措置≠決定した。ドル以外に金貨と銀貨を「通貨」として認める法律を制定、これを定着させて州内のスーパーマーケットやガソリンスタンドなどでドル紙幣に加えて金貨や銀貨で支払えることを目指しているというのだ。

「ドルはもう信じられない」

 そんな不安がアメリカ国内でジワジワと広がっているのは、「財政の逼迫(ひっぱぐ)」を国民が肌身に感じ始めているからだ。

 カリフォルニア州に住む伊万里穂子氏はそんな一人。彼女が勤務する裁判所は昨年度から「月に一度ドアを閉める(休みにする)ことにした」という。これは同裁判所にとって史上初のことだったが、州の財政難が深刻化、公務員の給料を支払う余裕がなくなったことからやむをえない措置として実行された。同州の中には「毎週金曜日」などと決めて、休業≠キる裁判所も出てきているという。

 ニクソン・ショックを契機に世界は変動相場制に突入、米ドルは基軸通貨として君臨し続けてきた。あれから40年。「アメリカの権威」が暴落の瀬戸際まで追い込まれている。

 さらに欧州ではギリシャ危機に端を発したユーロ危機が再燃、中国の成長にも陰りが見えてきた。いま世界同時不況の警告サインがうなりを上げ始めている。一体、世界はこれからどうなってしまうのか。

 国内外から突きつけられたドルへの「ノー」に対して、オバマ大統領ら連邦政府は「米国債は安全だ」「格付け会社は2兆ドルも計算間違いをしていた」と火消しに躍起だ。

■アメリカではいま大量のレイオフが復活している。『チャレンジャー・グレイ・クリスマス』のレポートによると、この7月だけで労働力削減数は6万6414人。前月よりも60%も増加した。医薬品、コンピューター、小売りなど、これまで労働力削減が少なかった産業でレイオフが起きたことがその理由。

■しかも一度解雇されると、復活≠キるのが非常に困難。『ナショナル・エンプロイメント・ロー・プロジェクト』によると、求人広告の多くは「現在雇用されていなくてはならない」という条件付き。そのため失業者は長期にわたって職を得られないでいる。約630万人が6ヵ月以上も失業中で、このままレイオフが続けば貧困が蔓延し、破産が増加すると予測されている。

■さらに『ウェルズ・ファーゴ・セキュリティーズ・エコノミクス・グループ』の報告によると、平均的労働者は20週間職探しをした後、労働市場からドロップアウトしている。つまりは多くの人が政府や友人・家族の援助を受けていることになる。

■結果、アメリカ人は「ギリギリの生活」を強いられている。『ナショナル・ファウンデーション・フォー・クレジット・カウンセリング』のレポートによると、「予期せぬ1000ドル(約7万7000円)の出費が起きた時どうするか」という調査で、その額を預金口座から引き出せるのは、回答者の36%だけという結果だった。

 爆発的なヒット商品を次々と生み出すアップルは、ついに米国企業で時価総額1位になった。しかし、同社がいくら成長しても、アメリカ国内にはほとんど新しい雇用は生まれない。

 なぜなら製品の生産はほとんどが台湾などアジアのメーカーが行い、大多数の販売担当は世界中に散らばる拠点で雇用されるからだ。アメリカに残るのは、少数の開発部門だけである。日本でこれから本格化する産業の空洞化が、アメリカでは「先取り」する形で顕在化している。

 すべての事の発端は米国議会の対立が激化したことで、アメリカの政府債務返済が滞るのではという不安が世界中に広まったことにある。しかし8月2日に議会が和解した後も、相場は乱高下を続けている。「問題解決」したはずなのに、ドル離れが止まらない。

 このままいけば英国で起きているような暴動が起こるかもしれない。最悪の場合、2008年のリーマン・ショック、つまりはブッシュ恐慌≠ェ再来することになる。

さらにそれに拍車をかけているのが欧州の惨状。アメリカと同じく市場から「不信任」を突きつけられており、世界の「ユーロ離れ」が止まらない。

 ユーロの崩壊は近い、それは間違いない。ユーロを最終的に支えられるのはドイツしかいないが、いまドイツの学識経験者や議員の一部がユーロ諸国への支援は「財産権などの権利の侵害にあたる」として訴訟を起こしている。もしこれがドイツ国内で認められれば、ドイツはユーロから脱退する可能性もある。そうなればユーロ圏は空中分解して、通貨ユーロは崩壊することになる。

 ドル、ユーロが信用力を失墜し、一時的に円が買われているが、それも長くは続かない。国内産業が衰退し、今後長期にわたって人口が減少しつづける日本も、いずれ欧米と同じ道をたどるのは火を見るより明らかだ。

 先進国が総崩れなら、中国をはじめとする新興国の資本・産業に頼るほかない。事実日本がここ数年、食いつないできたのは、中国との交易なしには語れない。

 リーマン・ショック後の世界同時不況を救ったのは中国の巨額の財政支出であり、「世界の消費の受け皿となった役回りを再び」との視線が集まっているのだ。

今後、中国とアメリカの交渉は、「大国」同士のメンツのぶつかり合いとなる。

 互いに国内に政治問題を抱え、国民の不満が溜まっていて、妥協するのは容易ではない。とくに中国は、国内の不満から目をそらすために対外的に強い態度をとり続けているのは周知の通りだ。

 そして交渉が決裂、中国が報復として大量の米国債を市場に売り浴びせ、米国債が大暴落するのが「最悪のシナリオ」だ。
 中国が1兆ドル以上保有しているという米国債の「売却」をちらつかせながらの綱渡りの交渉が続けられている模様だ。
 日本の国債も300兆以上中国は保有している。

 まあ中国は、それに踏み切る前に、多大な見返りは必ず要求してくるはずだ。

 アメリカには、ハワイをくれ!
 日本には沖縄か新潟をくれ!
 
posted by nemry at 08:57 | TrackBack(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2011年08月25日

偏向報道ってレベルでは無い。

・しんすけ
来週、島田紳助逮捕との情報も有る。

元より吉本興業は山口組の子会社のようなもので暴力団との付き合い云々は悪い冗談ネタだ。
紳助は沖縄の土地を巡ってヤクザを使って地上げをさせたことで、警察に捜査されている。
なんか、民放を見ると、素晴らしい人を失ったかのような、「偏向報道」ばかり目立つ。
まあ、逮捕情報が真実ならば、吉本としてはトカゲのしっぽ切り。

・東電
事故直後、被災者に賠償もしないうちに清水社長に5億円という法外な退職金を支払い、天下りさせて年収8000万円を保証している事実が、裁判で東電の誠意を判断する決定材料になるだろう。

・もんじゅ
「もんじゅは廃炉も検討」(8/8衆院予算委員会)と答弁していた菅首相の辞任が決定的となった途端に、日本原子力研究開発機構が「もんじゅ復旧作業開始」を発表(8/23)。
しがみつき野郎ばかり。

・クリストファー・バズビー博士のインタビュー
「私(バズビー博士)は、菅首相と話していた東電の職員から、次のようなことを話されました」。
彼は、「今でも、この原発から毎時10兆ベクレルの放射性の空気が放出されている」と言ったのです。
日本の当局やIAEAは、このことを報告していません。

細野原発総は、「放射能に汚染された空気の放出量は毎時2億ベクレルまで低下した。
これは、7月の水準より80%も低い量だ」と言っているのですが、それと同時に、
「といって、正確に測定できているわけではないので、あくまで見積りから導き出された数字に過ぎない」と、断り書きを添えています。

まだ高濃度の放射能が出続けていることを、全く報道しない。

・前原
メディアは前原を持ち上げすぎだろ、何の実績も無く、すべて中途半端だったこの男。何の御利益が有るのかな。  
違法献金、やくざとの癒着、嫁が創価学会。
まあ、仙石の配下、こいつが総理になれば、いままでの体制となんら変わらない、メディアの利権にとっては好都合なのだろう。真実隠蔽して、くだらないお笑い芸人番組を作ってれば政府・東電から金が貰えるのだから。
 
posted by nemry at 06:16 | TrackBack(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2011年07月16日

便乗増税が止まらない。大臣の面々は官僚の犬ばかり

与謝野馨経済財政担当相は15日、毎日新聞のインタビューに応じ、政府・与党が決めた消費税増税を含む「税と社会保障の一体改革案」の今後について
 「(東日本大震災の)復興財源の手当てと同時に一体改革の法制化作業もできればいい」と述べた。
 臨時増税を柱とする税制改正案の取りまとめに合わせ、「2010年代半ばまでに消費税を10%に引き上げる」とする一体改革を具体化し、今年度中の関連法案の整備につなげたい考えを示したもの。

一方、「(所得税や法人税など)基幹税増税だけでは難しい」と指摘。たばこ税増税や、競馬などを対象にした「射幸税(ギャンブル税)」導入なども検討すべきだとの考えを示した。

いったい、どこまで財務省に取り入ったら気が済むのか。
国民のほとんどは、税がこんな一部の利権搾取者の独断で決まって行く課程を知らない。

知ってたら、怒るだろう。 たばこは、ちょっと前に100円くらい上げたんだけど、その金はいったい何に使っているのか?
posted by nemry at 09:54 | TrackBack(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする
×

この広告は1年以上新しい記事の投稿がないブログに表示されております。